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冬のボーナス、全体で2.5%増 業種別8割が増加

(日経新聞 2013年12月16日)
 
 2013年冬のボーナス調査は主要34業種のうち約8割の26業種で支給額が前年を上回った。28業種で前年比プラスだった05年以来の多さで、全体で2.55%増加、業績の回復が幅広い業種に及んでいることがわかった。円安の定着で輸出企業を中心に業績が好転し、来期の業績見通しにも明るさが戻りつつあることが追い風となった。
 支給を増やした企業に理由を聞いたところ、「業績好調のため」「業績見通しが良好なため」と答えた企業が合計で80%に達した。昨年の同回答を8ポイント上回り、好業績がボーナス増に結びついた。回答した583社のうち、冬のボーナスを春季か夏季に決めたのは297社で、冬季に決めたのは221社だった。
 
●電子部品が好調
 大幅増となった自動車・部品では、ホンダが「従業員に還元し、モチベーションを高める」狙いから20.65%増やしたほか、トヨタ自動車も「経営環境の好転なども総合的に勘案」し12.35%上積みした。自動車部品でもデンソーが8.47%増やすなど底堅かった。
 電機は電子部品メーカーが全体をけん引した。スマートフォン(スマホ)関連の電子部品やプリンターを手掛けるセイコーエプソンは昨冬の2倍に増やしたほか、アルプス電気も15.08%上積みした。大手電機は日立製作所が1.46%増やした半面、ソニーは9.35%減らすなど明暗が分かれた。
 消費の回復を受け食品も堅調に推移した。アサヒビールはギフト専用の高級ビールなどが好調で、昨冬に比べ支給額が11.00%増加した。
 一方、円安による原燃料高が収益を圧迫した鉄鋼などはマイナスになった。鉄鋼はJFEスチールが4.27%減、神戸製鋼所も13.59%減となり、昨冬に続き減少。紙・パルプも王子ホールディングスが2.17%減、日本製紙も7.69%減った。
 
●非製造業4.2%減
 非製造業は4.29%減となったが、不動産・住宅や鉄道・バスなどの伸びが目立った。大和ハウス工業は戸建て住宅販売や大型商業施設建設が好調で、13年4~9月期の売上高、純利益が過去最高を記録。支給額を10.21%増やした。
 東海道新幹線の利用が好調な東海旅客鉄道(JR東海)も14年3月期の純利益が2期連続で過去最高を更新する見通し。支給額は1.72%増え、08年と並ぶ過去最高水準となった。
 支給額の首位は、情報システムなどを手掛ける大塚商会で125万3556円だった。米マイクロソフトの基本ソフト(OS)「ウィンドウズXP」の更新需要が盛り上がっていることが業績を押し上げている。
 

 


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