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メンタル不調 社員の1% 即戦力の重圧、若手目立つ

(日経産業新聞 2013年11月7日)
 
 「人を活かす会社」調査では、回答企業にメンタルヘルス不調を抱えた社員の数について聞いた。無回答を除くと、「産業医による定期面談や心療医院への通院」をしている社員の数は1社平均で48・5人だった。「連続1カ月以上、休職している」社員も同23人いた。回答企業の社員数の平均は6144人。正社員の1%近くがメンタルヘルス不調を抱えている。
 200人以上の社員が定期面談や通院をしている企業は10社、連続1カ月以上休職していると回答した企業も2社あった。
 厚生労働省が全国の企業を対象に昨年10月末時点で実施した労働者健康状況調査によると、1000人以上の社員がいる大手企業で、メンタルヘルス不調により連続ーカ月以上休業または退職した労働者がいると回答した企業は92%に上っている。メンタルヘルスの問題は、多くの大手企業が抱える課題だ。
 個人向けメンタルヘルス対策をするリヴァ(東京・豊島)、の伊藤崇代表取締役は多くの患者が20~30歳代の若年層だという。「かつて終身雇用でじっくりと人材教育をしてきた企業も、最近は余裕が無くなり、即戦力を求める傾向が強い」とし、十分な教育期間がないままに、成果を求められていることが背景にあると指摘する。
 ビジネスパーソン調査では「メンタルヘルス不調の予防とケア」、「メンタルヘルスに関しての報告・連絡体制の整備」の2項目を、人を活かす会社の条件として「非常に重視する」とした回答が同率6位にランクした。ビジネスパーソンのメンタルヘルスへの関心は高い。
 メンタルヘルス不調を抱えた社員の把握が「休職届があってから」とする回答も54・1%に上った。メンタルヘルス不調の治療には早期発見が有効とされている。若い人材の有効活用のためにも、企業にはより積極的な取り組みが求められている。
 
         
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